はじめに
エクステリアリフォームの中でも特に人気の高いサンルームは、天候に左右されず利用できるスペースとして活用の幅も非常に広いです。そんな魅力的なサンルームですが、設置後に固定資産税が発生するのか気になっているという方も多いのではないでしょうか。
そこで今回の記事では、サンルームに固定資産税は必要なのか?この点に関する基礎知識を徹底解説します。設置するメリットや作用する際に注意しておきたいポイントについても紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
福田造園の簡単な歴史
1964年に創業。石屋からはじまり、名古屋城の石垣や公共の工事を手がける。ハウスメーカーの下請けを経て、「お客様の笑顔や感想を直接いただきたい」という想いのもと、外構・エクステリア屋として独立。外構・エクステリア・お庭工事などに関して、提案、製図、施工管理という全ての工程を自社で行っています。培ってきた造園屋としての知識、エクステリア・外構屋としての知識をいかんなく発揮し、お客様ひとりひとりに合った、より快適な生活を過ごしていただけるよう努めています。
サンルームとは
サンルームとは、屋外に設けるガラス張りで作られた部屋のことを指します。庭と建物に隣接する形で設置するので、お部屋の一部として利用できるほか、ガラス張りのため日当たりも確保できる特徴があります。
自然光を取り込めるスペースとして活用できるので、屋内にもかかわらずアウトドア気分も味わえるメリットがあります。開放的な空間を確保したいという場合、サンルームは非常にメリットの大きいリフォームになるでしょう。
固定資産税の基礎知識
ここからは、固定資産税の基礎知識について解説します。そもそも固定資産税とはどのような税制なのか?また、課税の対象にはどのような種類が含まれているのかなどを解説します。
具体的な固定資産税の計算方法なども紹介しますので、まずは固定資産税の基礎知識を身につけましょう。
固定資産税とは
固定資産税とは、土地や建物などの固定資産を所有している人に課税される地方税になります。基準日となる毎年1月1日に所有している者に対して課税されるほか、地方税なので納付先はお住まいのエリアの自治体となっています。
なお、固定資産税の税収は使い道が決められていない普通税に分類されるため、道路や公共施設の改修費などさまざまな用途で利用されています。そのため、固定資産税は自治体にとって重要な財源の一つとなっています。
課税対象の種類
固定資産税の課税対象になるのは、大きく分けて土地と家屋の2種類になります。まず土地になりますが、住宅地はもちろんのこと、田んぼや畑などの農地や山林、原野などについても所有者に対して課税されます。
もう一つの課税対象である家屋には、住宅やマンションなどの建物が含まれています。なお、店舗や工場といった建物全般も企業・個人問わず固定資産税の課税対象になるので注意しましょう。
税額の計算方法
固定資産税の税額計算は、国が定めた固定資産評価基準に基づいた固定資産税評価額に税率をかけることで算出することができます。なお、評価額は土地や建物の種類、立地条件などに応じて算定されます。
固定資産税額=固定資産税評価額×税率(原則1.4%)
固定資産税の税率は原則1.4%になりますが、お住まいの自治体によっては異なる場合があります。そのため、詳しくは自治体のホームページ等で確認してみましょう。
サンルームは固定資産税の課税対象?
土地や建物に課税される固定資産税ですが、サンルームなどはどのような取り扱いになるのか気になっている方も多いのではないでしょうか。サンルームを設置する際には、この固定資産税についても正しく理解しておくことが重要です。
そこでここからは、固定資産税のサンルームに対する取り扱いについて詳しく解説します。
サンルームが課税対象になる理由
サンルームは固定資産税の対象になります。理由としては、サンルームは固定資産税の対象となる「家屋」としてみなされることが多いからになります。
家屋とは、以下に挙げる4つの条件を満たしている建造物です。
・土地定着性
・強度性
・外気分断性
・用途性
土地定着性とは、基礎などで土地に定着していることを指しています。また、強度性はある程度の耐用年数を有している建築資材で構成されているものなので、これもサンルームは該当します。
外気分断性とは、周囲を外壁や屋根で囲われており、雨や風をしのいで外と分断された空間を有しているものを指しています。なお、用途性については、居住、作業、貯蔵などの用途要件を満たしているものが該当します。
このように固定資産税の対象要件である「家屋」は4つの条件で構成されており、いずれもサンルームは家屋の要件を満たしています。そのため、家屋として認定される傾向にあることからも、固定資産税の対象になるということです。
サンルームにかかる固定資産税の例
では実際にサンルームに課税される固定資産税はどれくらいになるのか?確認をしてみましょう。例えば、サンルームの評価額が80万円だった場合、「80万円×1.4%=11,200円」となるので、年11,200円が固定資産税の税額になります。
このように、サンルームの固定資産税は、月額換算で1,000円以下で収まる程度の税負担です。ただし、固定資産税の税額は評価額によって変動するため、詳細は自治体にて確認をする必要があります。
サンルーム以外で固定資産税の対象にならないリフォームとは?
サンルームの場合、固定資産税の対象としてみなされることが多い傾向にあります。一方、サンルーム以外で固定資産税の対象にならないリフォームはあるのか気になっているという方も多いのではないでしょうか。
そこでここからは、サンルーム以外で固定資産税の対象となりにくいリフォームについて紹介します。
テラス囲い
テラス囲いとは、住宅と庭に接する形で設置する簡易的な雨風よけの構造物です。サンルームと似ていますが、基礎工事が必要なく屋根もポリカーボネート製といった具合に、より簡易的な造りをしている特徴があります。
そのため、家屋としての要件を満たさず課税対象とみなされないケースもあります。一方で、自治体の判断によっては家屋としてみなされてしまうケースもあるので、その場合は固定資産税の対象になることもあります。
屋根付きウッドデッキ
テラス囲いも固定資産税の対象にならないことがありますが、屋根付きウッドデッキについても対象にならないことが多い傾向にあります。外気遮断性が低いことから、屋根付きウッドデッキは家屋の要件を満たしていないと判断されることが多いためです。
そのため、固定資産税の対象外になりやすい屋根付きウッドデッキも比較検討してみるのもいいでしょう。ただし、ウッドデッキに壁を設けるなど、雨風が凌ぎやすい環境だと「家屋」として認定されることもあるため、自治体の判断によっては課税対象となることもあります。
固定資産税がかかるサンルームを採用するメリット
固定資産税の対象となるサンルームですが、その一方で様々なメリットもあります。
そのため、サンルームを採用する際には、メリット部分も含めて検討を進めてみましょう。
ここからは、サンルームの魅力的なポイントについて詳しく解説します。
気密性・断熱性に優れている
サンルームを採用した場合のメリットとして、気密性や断熱性に優れているという点が挙げられます。サンルームなら気密性の高い構造をしているので、室内と同様に外気の影響を抑えて快適に使用することができます。
なお、ガラス張りという特性上、夏場は室温が高くなりがちな傾向にあります。そのため、二重サッシや遮熱フィルムを採用するなど、断熱・遮熱効果の高い処理をすることでより快適に使用することができます。
いつでも洗濯物が干せる
サンルームを設置した場合の大きなメリットとして、天候に左右されずいつでも自由に洗濯物を干せるという点にあります。サンルームはガラスで覆われた空間なので、雨風を凌ぎつつ、自然光も効率よく取り込める特徴があります。
そのため、天候が悪くても濡れてしまう心配がありません。また、外干しと違って花粉やPM2.5などの有害物質が付着することもなく、室内干しと同様、綺麗に洗濯物を乾かすことができるメリットがあります。
安全な遊び場として活用できる
サンルームは屋根や壁に覆われた構造物なので、小さなお子様やペットの安全な遊び場として活用することができます。屋外の庭などは、目を離すと道路に子供が飛び出してしまう危険性などもあります。
また、不審者や動物が侵入してくる可能性もあるので、危険要素がないか確認しながら遊ばせる必要があります。一方で、サンルームなら室内と同じように使用できるため、家事をしながら遊ばせることもできるでしょう。そのため、サンルームは快適かつ安心して遊ばせる空間として活用できるメリットがあります。
ガラス張りの明るい空間ができる
サンルームは一般的な部屋とは違ってガラス張りでできた空間なので、効率よく自然光を取り込み開放的なスペースとして活用できるメリットがあります。また、日中は太陽光で十分な明かりを確保できるのでエコで快適な空間を実現させることができます。
読書を楽しむスペースとして活用したり、観葉植物を育てる空間として利用したりするなど、サンルームの活用の幅は非常に広いです。開放的である分、リラックススペースとして活用するのにも最適といえるでしょう。
このように、ガラス張りで明るい空間のサンルームがあることで、住まい全体の住環境を改善させることができるメリットがあります。
サンルームを採用する際の注意点
魅力的なサンルームですが、採用する際にはいくつかのポイントに注意しておかなければなりません。サンルームを設置したあとに後悔しないためにも、どのような点に注意すべきなのか確認しておきましょう。
ここからは、サンルームを採用する際に知っておくべき注意点について詳しく解説します。
室温コントロールが難しい
サンルームを採用する場合に注意しておきたいポイントとして、室温のコントロールが難しい点が挙げられます。サンルームは屋根や壁がガラス張りになっているため、特に夏場の炎天下での室温コントロールが難しい傾向にあります。
夏場は太陽光の影響で室温が急激に上昇するため、エアコンのような冷暖房設備を設置するのが欠かせないでしょう。また、必要に応じて断熱ガラスや遮熱フィルムの施工などもすることで、より快適な空間にすることができます。
なお、カーテンやブラインドなどを活用するだけでも、熱侵入を軽減させることはできるでしょう。このようにサンルームはガラス張りが故に室温コントロールが難しいため、快適に保つための工夫が必要と言うことです。
プライバシーの確保が必要
サンルームはガラス張りで開放的な空間である一方、そのままでは外からの視線が入りやすいためプライバシーの確保も必要という側面があります。特に住宅が密集している地域や道路に隣接しているような場合、室内が見えてしまうケースも少なくありません。
小さなお子様がいるご家庭などは、プライバシーの確保は必須といえます。具体的な対策方法としては、カーテンやブラインドの設置が簡単に行えるプライバシー対策といえます。その他にも、曇りガラスへの変更や目隠しフィルムを施行するといった方法もあります。
また、庭先に植栽を植えることで目隠しをすることもできるでしょう。このように視線を遮る工夫をしつつ、住まいのプライバシーを確保しましょう。
定期的なクリーニングが必要
サンルームを設置する際に注意したいポイントとして、定期的にクリーニングが必要になるという点が挙げられます。ガラス張りで覆われた空間のサンルームは、雨や埃などが蓄積すると室内から目視で確認しやすいため、そのままでは美観性が悪く感じるでしょう。
そのため、定期的にクリーニングを実施して外観を綺麗に維持していく必要があります。なお、屋根などは外壁よりも汚れやすく、堆積物以外にも、コケや藻などの微生物が繁殖する場合があります。
汚れすぎると太陽光も効率よく取り込めなくなるので、定期的に高圧洗浄などのクリーニングを実施して綺麗に保つことが重要です。
おわりに
サンルームは効率よく明かりを取り込める室内空間として活用できるため、非常に人気の高いエクステリアリフォームです。一方で、固定資産税における「家屋」としてみなされるので、課税対象になる点は覚えておきましょう。
なお、固定資産税の対象ではあるものの、サンルームは魅力的な空間を実現できます。そのため、メリットやデメリットを比較した上で、設置の検討を進めていくことが重要と言えるでしょう。